成功するサイト制作には、社内の協力が不可欠

2008.12.09

WEB

サイト構築・リニューアル

従来の紙カタログや紙の会社案内の制作時には、他部門のスタッフが出来上がってきた媒体物に大きな異論を唱えるということはどこの企業においてもあまりありませんでした。
ところが、ウェブサイトになると途端に社内のさまざまな部署から、やんやと大合唱が起こります。紙カタログや紙の会社案内は、業務によってはほとんど見ることがなく、さほど気にならなかったのに、ウェブサイトになると簡単に閲覧できる上に、他社と比較ができることから、制作・運営にかかわらない部門からもさまざまな意見が出てきます。

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もちろんさまざまな部署のPRツールとして、有効な手段ですから「意見を言うな！」ということのほうが無理な話です。
しかし、ステークホルダーが多いとサイト運営には、予想外の障害がでてくるのです。各企業において、サイト運営を任されている部門は、その運営目的により異なります。

企業サイトを主に製品紹介目的で運営している場合は、営業部、宣伝部が。あくまでも会社案内程度の広報サイトの場合は、大きい企業であれば広報部、中規模以下の企業は総務部。当然、費用の出どころもこれらの部署になりますから、販売促進費や広告宣伝費で計上するにしても、その扱いも予算の総額も、求められるROI（投資対効果）も違いが出てきます。

リニューアルや運営において、どこの部門が舵取りをするのがふさわしいかは、業種や規模が決めるものではありません。従来の紙媒体物の制作を担当していたからウェブサイトもその延長で総務部が限られた予算の中でサイトを運営しているケースでは、あまりROI（投資対効果）の高いサイトを作ることはできません。
営業部門が業を煮やして、勝手に製品サイトを新しいURLで立ち上げてしまい「二兎を追う者は一兎をも得ず」というがごとく、どちらも効果のないサイトになってしまった例は山ほどあります。各部門がなんのルールもなく、サイトを乱立することを「マルチサイト症候群」といいます。

C.I.（コーポレートアイデンティフィケーション）やV.I.（ビジュアルアイデンティフィケーション）も知らず、我流のサイト制作知識だけでは、かえって逆効果になることさえあります。重複投資やブランド・バリューの低下により、結果として会社全体の損失につながるのです。
リニューアルや運営においては、「どのようにサイトを活用するのか」という運営目的をはっきりとさせ、その効果を享受したい部門の意見を整理し、プロジェクトに参加するステークホルダーを明確にする必要があります。

完成後もそのステークホルダー以外からは、クレームやサイトの乱立が起きぬよう、常に配慮が必要です。各部門の個別最適もケースによっては必要ですが、全体の統一性をはかれるようさまざまな運用ルールの定義も必要になってきます。

成功へのいちばんの鍵は、いうまでもなく社内の協力ですが、プロジェクトリーダーのステークホルダーをまとめ上げる強いリーダーシップと、「どのようにサイトを活用するのか」という運営目的の明確化が重要なのです。